教育資金や老後資金の準備。運用しながら目標額を作るための、必要な積立額は?
減債基金係数
最終更新: 2026/10/19 | 運営: かじ ひろき(ファイナンシャル・プランニング技能士2級、AFP認定者)
将来、教育費や住宅の頭金など、まとまったお金が必要になることはありませんか。そのお金を、毎年少しずつ積み立てて用意するときに、毎年いくら積み立てればよいかを調べるツールです。
積み立てたお金を運用で増やせる場合は、想定する年利と積み立てる年数を入力するだけで、目標額に届くための毎年の積立額がわかります。
計算には「減債基金係数」という数字を使います。目標額から逆算して、毎年の積立額を求めるための係数です。
動画で解説
【図解】減債基金係数とは?目標額から毎年の積立額を逆算する計算をシミュレーション
シミュレーション
入力欄に必要な情報を入力すると、シミュレーション結果が自動で表示されます。
入力欄
シミュレーション結果
※本サイトで計算された数値は、支払うべき税金や受け取れる還付金を保証するものではありません。また、出力された数値は一般的な計算に基づくものであり、個別の事情によって異なる場合があります。
シミュレーションでわかること
「10年後に○○万円貯めたい」というゴールに対し、利回りを加味した毎年の積立額を算出します。教育資金や住宅資金など、具体的な貯蓄目標を決める材料になります。
入力が必要な情報・データ
- 目標金額
- 年利 - 1年で増える割合
- 運用年数
フローチャート
計算の手順をフローチャート形式で表示しています。チャート内の入力欄を直接編集することも可能です。
詳しい解説
減債基金係数とは
減債基金係数は、目標の金額を一定の年数で用意するとき、毎年の積立額が目標額の何倍になるかを表す数字です。「いくら貯めたいか」から、毎年の積立額を逆算できます。
計算式
減債基金係数は、年利を r、年数を n とすると、次の式で求めます。
減債基金係数 = r ÷ ((1 + r) の n 乗 − 1)
求めた係数を、目標額にかけると、毎年の積立額になります。
毎年の積立額 = 目標額 × 減債基金係数
計算例
1,000万円を、年利3%で運用しながら、20年で用意する場合です。
- 減債基金係数は、約 0.03722 です。
- 毎年の積立額は、1,000万円 × 0.03722 = 約 37.2万円(約372,157円)です。月にすると、約3.1万円です。
- 20年間の積立の合計は、約744万円です。残りの約256万円は、運用で増えた分になる計算です。
数字は目安です。年利が下がると、必要な積立額は大きくなります。このツールで、目標額や年数を変えて確かめられます。
よくある質問
Q. 減債基金係数と資本回収係数は、何が違いますか。
A. 減債基金係数は、目標額に向けて積み立てるときに、毎年いくら積み立てればよいかを求めます。資本回収係数は、貯めたお金を取り崩すときに、毎年いくら使えるかを求めます。向きが逆です。
Q. 年利が0%のときは、どうなりますか。
A. 運用で増えないので、目標額を年数で割った金額が、毎年の積立額になります。1,000万円を20年なら、毎年50万円です。
Q. 積み立てを毎月にすると、どうなりますか。
A. このツールは、毎年の積立額に加えて、月々の目安も表示します。毎月積み立てる場合の厳密な計算とは、少し差が出ることがあります。
出典・参考文献
関連するシミュレーション
この記事に関するお問い合わせ
ご不明点や修正のご要望がございましたら、お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。
開発・監修

かじ ひろき
ファイナンシャル・プランニング技能士2級、AFP認定者。個人でkoedaを開発・運営しています。税金や保険、住宅ローンなどのお金に関するシミュレーションツールを提供し、より多くの人がお金の知識を身につけられるよう努めています。
※本サイトで計算された数値は、支払うべき税金や受け取れる還付金を保証するものではありません。また、出力された数値は一般的な計算に基づくものであり、個別の事情によって異なる場合があります。